経済活動を、物質の生産→消費→再利用→再資源化を経た廃棄という一方通行で捉えることは出来ない。「循環経済(circular economy)」では、廃棄後を見据えた生産と消費、そして廃棄物を含んだ新たな生産という一つのサイクルを考える。本書は、循環経済の現実を説明しうる理論的枠組みを構築し実際の環境政策への応用を示す。

序章

　1 問題の所在

　2 無料処分の仮定と無料財の原則

　3 廃棄と資源の循環利用に関わる問題の核心

　4 本書の構成

第1章 基礎的分析方法の説明

　1 はじめに

　2 初歩的な多部門経済モデル

　3 無料処分の仮定および無料財の原則が適用できない場合

　4 技術選択

　5 生産プロセスの劣等性

　6 単一生産モデルにおける実現可能性の仮定の意味

　7 おわりに

第2章 生産活動から排出される残余物の分析

　1 はじめに

　2 モデルの基本設定

　3 モデルの分析と均衡の性質

　4 より一般的でかつ現実的なモデル

　5 諸命題の証明のための数学付録

　6 おわりに

第3章 消費活動から排出される残余物の分析

　1 はじめに

　2 モデルの基本設定

　3 モデルの拡張

　4 命題3. 4の証明のための数学付録

　5 おわりに

第4章 リサイクルと再生資源の劣化問題

　1 はじめに

　2 基本モデルと諸仮定の説明

　3 数理モデルの分析と主要な結論

　4 長期競争均衡の行列・ベクトルによる定式化と双対問題

　5 諸命題の証明のための数学付録

　6 おわりに

第5章 使用済み製品・廃棄物の分別とリサイクル

　1 はじめに

　2 基本モデルと諸仮定の説明

　3 数理モデルの分析と主要な結論

　4 長期競争均衡の行列・ベクトルによる定式化と双対問題

　5 諸命題の証明のための数学付録

　6 おわりに

第6章 家庭系の廃棄物処理に対する上流側の政策の効果(I)

　1 はじめに

　2 モデルの概要の説明

　3 主要な結論

　4 モデルの拡張の可能性

　5 諸命題の証明のための数学付録

　6 おわりに

第7章 家庭系の廃棄物処理に対する上流側の政策の効果(II)

　1 はじめに

　2 基本モデルと諸仮定

　3 生産物連鎖の上流での政策

　4 諸命題の証明のための数学付録

　5 おわりに

第8章 生産者と廃棄物処理業者の相互作用的活動ーー市場の境界外部の影響も含めて

　1 はじめに

　2 基本モデルと諸仮定の説明

　3 長期競争均衡における数量体系と価格体系の定式化

　4 主要な結論

　5 持続可能均衡の政策的含意

　6 諸命題の証明のための数学付録

　7 おわりに

第9章 使用済み製品の所有権と環境配慮設計

　1 はじめに

　2 基本モデルと諸仮定の説明

　3 排出係数が一定の場合の長期競争均衡

　4 排出係数が可変的な場合の長期競争均衡

　5 諸命題の証明のための数学付録

　6 おわりに

終章

　1 はじめに

　2 生産物連鎖の上流政策と同値性命題

　3 いくつかの制約の緩和

　4 今後の課題

あとがき

参考文献

索引

作って捨てる「一方向（リニア）」型経済から、使い続ける「循環（サーキュラー）」型経済へ。

これは、選ばれ続ける会社の「成長戦略」である。

本書では、ミシュラン、グッチ、アディダス、アップルなど、各業界を牽引する最先端企業による「SDGs実践の方法」「サーキュラー・エコノミーの取り組み」を紹介。環境と経済を有機的につなげ、まったく新しい発想で商品やサービスを生み出す、魅力的かつ野心的な取り組みを追う。

【目次】

序章　 リニアからサーキュラーへーー新たなビジネスモデルと日本の現状

第1章 製品に「サービス」という価値を付加する

第2章 斬新な発想で、廃棄物の概念を変える

第3章 ゼロカーボンで覇権を争う米国の巨人たち

第4章 プラスチック、「責任ある消費方法」を模索する

第5章 「環境の破壊者」ファッション業界の変貌

第6章 リソース・ポジティブと食ビジネス

第7章 家具、寝具、信頼できる暮らしまわりの製品

第8章 紙の無駄にビジネスチャンスあり

終　章 日本の産業と、サーキュラー・エコノミーへの移行

【著者略歴】

中石和良（なかいし・かずひこ）

松下電器産業（現パナソニック）、富士通・富士電機関連企業で経理財務・経営企画業務に携わる。その後、ITベンチャーやサービス事業会社などを経て、2013年にBIO HOTELS JAPAN（一般社団法人日本ビオホテル協会）及び株式会社ビオロジックフィロソフィを設立。欧州ビオホテル協会との公式提携により、ホテル＆サービス空間のサステナビリティ認証「BIO HOTEL」システムを立ち上げ、持続可能なライフスタイル提案ビジネスを手掛ける。2018年に「サーキュラーエコノミー・ジャパン」を創設し、2019年一般社団法人化。代表理事として、日本での持続可能な経済・産業システム「サーキュラー・エコノミー」の認知拡大と移行に努める。